健康経営

Glicoグループが持続的に成長・発展し、事業を通して社会に貢献し続けるためには、Glicoグループで働く従業員自身が、心身ともに健康であり、働きがいをもっていきいきと働き続けられることが欠かせないと考えています。従って、Glicoグループでは従業員の健康維持・増進を重要な経営課題と位置づけ、従業員自身の主体的な健康づくりを積極的に支援しています。そして、働き方改革や業務効率化、生産性やエンゲージメントの改善・向上、ダイバーシティ＆インクルージョンといった他の組織的課題とも連動して中長期的な視点で健康経営を体系的に推進しています。  Glicoらしい健康経営により、ココロもカラダも健康な従業員が多様な個性を引き出し合い、Glicoの「存在意義（パーパス）」と「ありたい会社の姿（ビジョン）」の実現を目指すことで、イノベーティブなアイデアやチャレンジを生み出し、自社の健康課題はもちろん、社会の健康課題解決に貢献していきます。

Glicoグループでは、経営トップの健康経営宣言に基づき、全員一丸で健康経営を推進するために、各職場に健康推進リーダーを配置し、彼らを中心に主体的に健康づくりに取り組んでいます。また、会社と健康保険組合、ユニオン、産業保健スタッフが緊密に連携することで、健康経営施策の企画、検討、実行、効果検証といったPDCAを推進しています。

私たちは事業を通じて社会に貢献し続けることで「存在意義（パーパス）」と「ありたい会社の姿（ビジョン）」の実現を目指しています。 そのためには従業員一人一人の成長を通じた会社の持続的発展が欠かせません。健康経営を推進するにあたっては、KGI（Key Goal Indicator）を生産性の向上とし、KPI（Key Performance Indicator）にはプレゼンティーイズムとアブセンティーイズムの低減、エンゲージメントの向上を設定しました。これらの指標に直接的に影響する、より客観的な定量データとして有所見率の減少や休職日数の低減、良い生活習慣を維持する従業員の増加、組織の心理的安全性や信頼スコアの向上などもアウトカム指標として組み込み、そのプロセスとなるセミナーやワークショップ、イベント等の参加率や満足度・理解度をアウトプット指標に位置付けました。 この戦略マップに基づいて、従業員には改めて健康経営に取り組む目的やPDCAする指標、各種施策の意図を説明・対話し、理解浸透を図るとともに、経営層とは課題認識や取り組みの進捗状況について定期的に共有・意見交換を行っています。 健康投資管理会計ガイドラインに基づき当社の経営課題・健康指標を整理した健康経営戦略マップを策定し、健康経営を推進しています。

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※健康投資管理会計ガイドラインに基づき当社の経営課題・健康指標を整理しています。

【社内取り組み】
全社で健康経営を推進するにあたり、Glico健康経営宣言を制定し社内に周知し、健康の基本となる3つの側面（運動・栄養・睡眠）から、まずは自身の状態を理解し、必要な知識を身につけ、健康行動を実践・習慣化するというサイクルを繰り返していくという方針を定めています。
社員自身が、当社の存在意義（パーパス）である『すこやかな毎日、ゆたかな人生』を実現していることを目指しています。

＜ヘルスリテラシー向上のための施策＞
この方針に基づき、Glicoグループ全社共通で毎月健康テーマを設定し、それに基づき保健師が作成したマンスリー・ヘルス・ニュースを発刊し健康情報を届けています。 

2023年度、2024年度実施内容
・オンラインヨガ教室8 週間プログラムや全社員を対象とする健康スキル学習の一部に当社の健康事業や自社製品を理解するコンテンツも含めています。
・保健師が企画したラインケア・セルフケア研修を全社員向けに実施し、それぞれ受講率96.6％、97.2％となり メンタルヘルスの正しい理解を持ってもらえるように努めるとともに、不調を感じたときには気軽に相談できる場があることを周知しています。
・当社産業医による『ライフステージごとの女性の体調の変化、かかりやすい病気についてとその対策』ついて分かりやすく説明するセミナーを全社員向けに実施し、受講率は2.5％となり、今後も社内で開催を増やしていく予定です。

＜主体的な健康づくりの促進＞
健康行動の実践と習慣化のために、日々の歩数や食事内容、睡眠の質・時間を記録できるヘルスケアアプリを導入しています。また、主体的な健康づくりを促進する従業員にインセンティブポイントを付与、年間の累計ポイント上位者を表彰する制度を設けています。これらの取組みを職場で周知し、従業員に健康づくりの知識やノウハウを伝え、指導する健康推進リーダーを配置しており、より高いヘルスリテラシーを身につけてもらうために、日本健康マスター検定の受検費用補助を行っています。（2023年3月時点：日本健康マスター検定取得者　ベーシック/300名、エキスパート/243名、普及認定講師/9名） 

2023年度実施内容
全社でウォーキングイベントと生活習慣改善イベントを実施しました。 ウォーキングイベントでは3～8名のチームを作り、期間中の1日当たりの平均歩数8,000歩以上を目標としています。イベント期間中の平均歩数は1日あたり8,539歩、目標達成チームの割合は53.8%と目標を大きく上回る結果となりました。

＜産業保健体制の拡充＞
2023年から産業保健体制（常勤産業医３名・保健師10名体制）に向けて拡充・整備に取り組んでおり、社内の専門家が社員一人ひとりに寄り添った専門的なサポートを提供して予防・保健活動を推進しています。これにより、二次検査受診勧奨や健康診断後の事後措置や長時間勤務者対応、休復職者支援を拡充させています。 本社（大阪府大阪市）と品川オフィス（東京都港区）には「健康相談室」を設置し、産業医・保健師が常駐し、フィジカル・メンタル面での相談があれば、気軽に立ち寄れる相談室となっています。また、保健師専用のホットラインのメール窓口も設置し、いつでも・どこからでも守秘前提で相談できるルートも確保しています。 これらの相談窓口では、自身の体調面や仕事の悩みの他、同僚やご家族（育児・介護）のことも相談可能としています。

＜生産性やエンゲージメント改善・向上の施策＞
医療費のような定量データに表れない組織の健康状態やプレゼンティーイズムの把握を目的として「心理的安全性」と「信頼」にフォーカスした当社独自のアンケート調査を実施しています。法定のストレスチェックの集団分析結果と合わせて分析し、相互信頼・エンゲージメントを高め、イノベーションを起こしやすい組織風土を醸成するために職場風土・運営を改善するアクションを職場毎に策定しPDCAを実行しています。

＜ダイバーシティ＆インクルージョンの促進 ＞
Glicoグループでは、従業員が多様な個性を引き出し合い、自身の能力や経験を生かして活躍することが、イノベーティブなアイデアやチャレンジを生み出し、新しい価値の創出の鍵を握ると考え、ダイバーシティ＆インクルージョンに真摯に取り組んでいます。
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＜就業時間中の喫煙禁止、卒煙支援の実施＞
喫煙習慣は「循環器疾患」「呼吸器疾患」「がん」「歯周病」等さまざまな疾患のリスクを高めることが分かっており、喫煙習慣のない家族や他の従業員、取引先等関係者の皆様に二次喫煙（受動喫煙）や三次喫煙のリスクが懸念されることから、2019年1月より就業時間中の喫煙禁止を就業ルールに定めました。 並行して、喫煙のリスク・禁煙のメリットを理解してもらう禁煙セミナーを開催し、禁煙外来にチャレンジし成功した方への費用補助や、卒煙”チャレンジ者”と卒煙を全力で応援する”サポーター”のチーム制で卒煙への取り組みを行っています。

＜健康づくりとパフォーマンス向上のためのメニュー提供の実施＞
継続的な日々のパフォーマンス（生産性）向上をコンセプトに本社の食堂を運営しています。生活習慣病予防を考慮したメニューや地産地消野菜の利用、化学調味料不使用の出汁を使い「糖 質・集中力・ストレス・疲労・減塩」をテーマとした 5 種類の定食とカレーを日替わりで楽しむことができます。 自社製品を使ったメニュー提供や、健康サポートイベントも開催しており、パフォーマンス向上のベースとなる健康づくりに役立てています。 また、当社の健康経営を社外にも広めるため法人向けのお弁当宅配サービス『SUNAOデリバリー』を始めており、本社の食堂で作ったお弁当を提供しています。
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2023年度実施内容
本社食堂にて血管年齢測定イベントを行い、347名が参加しました。栄養士によるアドバイスを実施したほか、イベント期間中は食物繊維が豊富なメニューを提供しました。

2023年度実施内容
第 9回：2023年2023年5月22日「もしもに備える健康セミナー ～健康と薬～」株式会社アインホールディングス 薬剤師中尾有佑氏と江崎グリコ株式会社 健康イノベーション事業本部共催

第10回：2023年10月19日「忙しい方必見！髙瀬先生に学ぶ、アンチエイジング実践のコツ」ウォブクリニック中目黒総院長 美容皮膚科医 髙瀬聡子先生

>>過去開催分はこちらからご確認ください。

他にも、オフィスグリコのサービスを導入いただいている企業様の健康経営サポートとして、健康づくりの基礎的なポイントを知っていただくための健康セミナーも実施しています。  また、自社を超えた健康増進に関する取り組みとして、原材料の調達にあたっては、取引先における安全衛生や健康経営等の取り組みについてセルフ・アセスメントしていただく調査票への回答をお願いし、サプライチェーン全体の健康増進に対する取り組み状況の把握に努めています。今後は取引先の健康課題や要望に基づいて健康増進施策を共同で実施するなど、自社を超えて社会の健康に寄与できる取り組みを検討・展開していく予定です。 

※1 SPQ（Single-Item Presenteeism Question 東大１項目版）にて算出
※2 （保存休暇使用日数＋欠勤日数＋休職日数（特別休職日数含む））/全社員数にて算出
※3 ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度をベースにしたサーベイにて算出
※4 「友人や知人に自分の会社を勧めたいですか」について「非常にそう思う」「そう思う」と回答した人の割合
※5 当社が導入しているヘルスケアアプリに1日に1回以上利用している人の割合を算出

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